内容紹介

なぜ、DH主導のシンプルな評価と訓練で、初回検査から645点を保険算定できるのか？

講師

ポイント

※ 保険診療メインなら、無視できない治療ですが…

2018年に保険収載された「口腔機能低下症」ですが、先生は、もう導入されましたでしょうか？

高齢者だけでなく、中年者にも多くの患者さんが存在することから、2022年には、適応範囲が65歳以上から50歳以上へ拡大されました。

口腔機能低下症に対応している歯科医院の数には諸説ありますが、2024年現在で、歯科医院全体の10～15％程度と言われています。

この数字だけをみると、「まだ様子見かな」と考える先生も多いのかもしれません。

しかし今、口腔機能が生涯の健康において重要であるという認識は、すでに歯科の分野を飛び越え、医科・介護施設だけでなく、一般にも広がりはじめています。

事実、一部の歯科医院には、口腔機能低下症で来院する患者さんが急増中。

口腔機能低下症を切り口に医院のイメージアップをおこない、保険収入アップ、自費成約率アップ、継続来院の患者獲得などの成果を得ています。

時代が求めるニーズの高い治療を一足先に導入し、先行者利益をひとり占めしている状況なのですが…

※ 診療報酬が手厚くなった今がチャンス

先生もご存じのとおり、令和6年度歯科診療報酬改定で、かかりつけ歯科医機能強化型歯科診療所（か強診）が廃止され、口腔管理体制強化加算（口管強）が新設されました。

そして、口管強の新設にともない、口腔機能低下症を診断するための口腔機能検査にも、いくつか変更された部分があります。

たとえば、咀嚼能力検査と咬合圧検査は、これまで6月に1回算定可能でしたが、今回の改定で「3月に1回」に変更されました。また、口腔細菌検査2（65点）も新たに保険収載となりました。

つまり、口管強の施設基準を満たした上で、50歳以上の患者さんに初回検査をおこなった場合の一例を挙げると、舌圧検査（140点）、咀嚼能力検査1（140点）、口腔機能管理料（60点）、歯科口腔リハビリテーション料3×2（100点）、歯科衛生実地指導料1＋口腔機能指導加算（90点）、口腔管理体制強化加算（50点）、口腔細菌検査2（65点）で、合計645点を算定可能になったのです。

治療は一回で終わるものではありませんので、口腔機能低下症を導入すれば、継続的に来院する患者さんをたくさん蓄積できますが…

※ 60代の6割、70代の8割が見込み患者です

もし先生が、「口腔機能低下症は面倒くさそう」「時間がかかるだけで、採算が合わなさそう」「検査・評価方法がわからない」など、こう思われているのなら？

この動画セミナーで学べる内容は「まさに先生のためのもの」です。

なぜなら今回、口腔機能低下症の導入に関する疑問、不安を朝日大学の谷口先生がすべて解決してくれるから。

約3時間の動画セミナーでは、口腔機能低下症の医療知識・保険算定の方法・検査・評価・診断・改善トレーニング・管理の実務が、オールインワンで学べます。

口腔機能低下症の考え方は、歯周病管理とほとんど同じですので、すでに歯周病治療の体制が築かれているのなら、すぐに導入できます。

先生も、「口腔機能低下症」を導入し、さらなる保険収入アップを目指しませんか？

• なぜ今、口腔機能管理が求められているのか？
• なぜ、摂食嚥下障害が生じるのか？
• 低栄養患者の口腔内は、どうなっているのか？
• 「全身」で口腔機能低下を見極める方法
• 口腔機能低下の「前」を知る方法
• 口腔の衰えで見極める方法
• なぜ、口内炎が重要なのか？
• 令和6年度歯科診療報酬改定のポイント
• 口腔機能が低下すると、どうなるのか？
• 口腔機能の低下が進行した症例の映像
• 重度口腔機能低下が起こす問題とは？
• 一般歯科医院が介入すべき重症度
• 口腔の衰えを考える重要なポイント
• 口腔機能低下症を導入するポイント
• 口腔機能低下症と歯周病の類似点とは？
• DH主体の口腔機能低下症の管理
• 口腔機能低下症の評価内容
• 保険点数に繋がる効率の良い検査法
• 咀嚼機能低下の評価方法
• 保険算定が可能な検査項目とは？
• 口腔機能低下症で収益を上げる方法
• 口腔機能管理（訓練）の重要なポイント
• 舌骨上筋を鍛えるトレーニング
• 唾液分泌を促進するトレーニング
• 舌口唇運動機能向上トレーニング